2016年2月にGMOリサーチ株式会社（以下GMOリサーチ）が提携する中国、韓国、台湾、フィリピン、香港のモニターで訪日経験のある方を対象に「Webサイトの多言語化に関する調査」を実施しました。
更にGMOインターネットが同社のレンタルサーバーサービスで運営されているWebサイトを対象に行った調査によると、日本語以外の言語に対応（多言語対応）しているWebサイトはわずか4.8%！
さらに驚きなのが業種別でWEBサイトの多言語化を進めている、旅行者と関連が深い旅行・レジャー業は0.9%、飲食業は0%！
ほとんど多言語化が進んでいないことが明らかになっています。
どのようにして情報収集を？
GMOリサーチは訪日前および訪日中に「どのようにして情報を収集したか」を、複数回答で選択してもらった結果オンラインメディアは、各国平均で「予約サイト（宿泊、飲食、観光施設等）」（42.4%）、「オフィシャルサイト（宿泊、サービス、飲食、レジャー等）」（41.5%）、「ブログ」（40.3％）で4割を超える結果に。
国別で見るとメディアに大きな差が見られ、「SNS」は中国（51.5%）、香港（48.4%）の中華圏は高い割合を示しているが、韓国は19.0%、フィリピンは6.6%
中国のインバウンド対策にはSNSを利用すると大きな成果を得られるのがわかります。
「こういうことに対応してくれるとうれしい」と思う点を3点まで複数選択してもらったところ、「母国語での表記」が各国平均67.4%と圧倒的な1位を占めました。
しかし先ほどのデータではレジャー業は0.9%、飲食業は0%です。
現在、日本政府は成長戦略のひとつに観光立国の実現を掲げており、2020年のオリンピック・パラリンピック東京大会の開催に向けて、訪日外国人旅行者の増加に向けた様々な施策を推進しています。
これから先、訪日外国人観光客の数は年々増えていく一方です。
現状、需要と供給のバランスが崩れており多言語化に対応したWEBサイトはほとんどありません。
調査結果では多言語化対応している飲食店の割合は０％です。
大変貴重な機会損失では無いでしょうか？
多くの企業が多言語化対応してない今、少しの手間でインバウンド時代のパイオニア的存在になれるチャンスです！
中国のインバウンド対策にはSNSを利用すると大きな成果を得られることも今回の調査でわかりました。
株式会社arangeはSNSを使った新たなインバウンドマーケティングを提供させていただいております。
ぜひ一度、お問い合わせください。
